ANAグループの総合力

ABOUT ANA GROUP

事業概要

創業から60年、ANA グループは、国内外にネットワークを持つエアライングループとして、
航空事業を中心に、関連する様々な領域で事業を行っています。
持株会社である ANA ホールディングス(株)が各事業に経営資源を適切に配分する一方、グループ各社が専門性を高め、
強く結びつき、シナジーを生み出すことによって、事業を通じた社会の発展に取り組んでいます。

事業概要

航空運送

航空運送事業の柱となる航空機の運航を担います。フルサービスキャリアとLCCを保有し、国内線旅客事業・国際線旅客事業・貨物事業のネットワークを形成しています。

空港地上支援

空港を舞台に、地上ハンドリング・地上からの運航支援を担います。国内各地の空港を拠点に、搭乗手続き・ゲート業務や航空機誘導・貨物の積み降ろし・各種運航支援などの事業を総合的に運営しています。

航空機整備

安全運航の要となる航空機整備を担います。
「ドック整備」「ライン整備」「装備品整備」「整備サポート」を担当する各社が連携し、「e-TEAM ANA」として空の安全を守ります。

貨物・物流

ANA グループの貨物事業を担います。航空機を活用した貨物事業運営を中心に、総合物流サービスも展開。国内のみならずグローバルロジスティクスを展開しています。

フライトケータリング

機内食の企画・開発、調理、搭載とともに、機内で提供するサービス用品の管理・搭載を担います。日本を代表するフライトケータリング事業をめざし、羽田・成田では外航機の機内食の調理にも携わります。

セールス&マーケティング

ANAグループの販売戦略を担います。「ANAスカイホリデー」、「ANAハローツアー」、「ANAワンダーアース」をはじめとした旅行商品の企画販売を担当しています。

コンタクトセンター

ANA グループの国際線・国内線運航便を利用いただくお客様へのご案内、旅のサポート、「ANA マイレージクラブサービスセンター」などの予約・案内センター運営を担います。お客様との最初の接点を担う事業です。

車両整備

航空機牽引車や、飛行機への搭乗時に使用する各種特殊車両などの保守整備を担います。ANA グループの安全・定時運航を地上から支援しています。

総合商社

航空機の輸出入・リース・売却や航空機部品の調達、機内エンターテイメントや機内販売用品の企画調達、空港の店舗運営をはじめ、食品や半導体に至るまで多様なビジネスを創造・展開しています。

IT

現代の企業経営には欠かせない、インフラとしてのIT 戦略、ソリューションの提供を担います。空港システムやオフィスシステムの開発・運用・保守など、ANA グループのインフラ基盤を支えています。

調査研究・シンクタンク

国内外の地域活性化、次世代育成のための大学との連携、講師の派遣など、グループの事業を通じた社会への貢献を総合的に担います。日本各地へ社員を派遣し、地域に根差した活動も推進しています。

不動産・ビルメンテナンス

多岐にわたるANA グループの保有する不動産の資産価値最大化に向けたマネジメント、建物や施設の総合保守を支援します。
また、空港ラウンジや会社受付案内などの接客業務も担います。

人材・ビジネスサポート

ANA グループが培った人財・ノウハウをグループ内外で最大限活用する様々なサポート業務を担ます。社外へのセミナー事業を始めとしたエアラインサービスならではの競争力の高いサービスの提供を目指します。

詳しい事業内容はこちら

未来へのレガシーづくりに向けて

取り巻く環境を経営の追い風としてビジネスチャンスを拡大

ANA は東京2020 オリンピック・パラリンピック競技大会のオフィシャルエアラインパートナーとなりました。
2020年は、私たちANA グループが世界に飛躍するチャンスであるとともに、日本の存在感を高める絶好の機会です。
同時に、国際社会が抱える数多くの課題解決に向け、国、組織、企業などが一つにまとまる最大のステージとなります。
2020年を次の節目に、その先の未来に向けたレガシー創りを実現するために、
「世界の人々の想いをつなぎ、新たな可能性を生み出す」役割を担う。
日本を含めた国際社会により良い変化をもたらし、共に成長できる「世界のリーディングエアライングループ」へと進化するために、
これからも努力と挑戦を続けていきます。

日本経済
政策
世界情勢
社会現象
航空業界

チャンス

  1. 訪日需要の拡大
  2. 首都圏空港における発着枠拡大の可能性
  3. TPP 進展、アジアの経済成長

リスク

  1. 日本の人口減少(少子高齢化)
  2. 海外エアラインとの競争激化
  3. 景気悪化・低迷、外交問題など

ANA グループ中期戦略はこちら