健康経営

基本的な考え方

ANAグループでは、「社員の安全と健康の確保、快適な職場環境づくりは企業活動の基盤である」という考えのもと、2016年4月に「ANAグループ健康経営」を宣言しました。
宣言では、社員の健康管理・疾病予防・メンタルヘルス・安全衛生活動の強化に重点的に取り組むとともに、生活習慣病に関する指標を定め、進捗把握に努めています。

ANAグループ健康経営宣言

ANAグループは、働く全ての社員一人ひとりが、心身共に健康であり、いきいきと仕事に取り組んでいくことが、最も重要だと考えています。「社員の安全と健康の確保、快適な職場環境づくりは企業活動の基礎である」という考えの下に制定した「ANAグループ労働安全衛生方針」に則り、ANAグループ社員・会社・健康保険組合が一体となって、ANAグループ社員のQOL*1と企業価値向上、そして健康で長く働くことのできる環境の整備に向けて、これから一層積極的に取り組んでいくことを宣言します。

  1. *1.QOL：Quality of Lifeの略で、健康であることを基盤とした生活の質を意味します。

ANAグループは、元気に活躍する社員の笑顔がお客様の笑顔に繋がるという考えの下、「社会と共に持続的に成長できる企業グループ」として「夢にあふれる未来への貢献」を一歩一歩実現し、「世界のリーディングエアライングループ」を目指します。

ANAグループ労働安全衛生方針

  • 労働災害の発生防止と社員の心とからだの健康の保持増進を促進します。
  • 施策の展開とマネジメントシステム（PDCAサイクル）の運用で改善を図ります。
  • 法令や規定を尊守し、労働安全衛生活動の周知を通じて社員の意識を喚起します。

ANAホールディングス株式会社
代表取締役社長（当時） 片野坂 真哉

ANAグループ全社員を対象に、解決したい経営上の課題に対して、健康経営の実施により期待する効果や具体的な取り組みのつながりを整理、把握し、健康経営を推進しています。

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推進体制

「ANAグループ健康経営」の推進にあたっては、社員・健康保険組合・会社が三位一体となって実践していくことに加え、グループの健康経営推進責任者としてANAホールディングス役員を「チーフウェルネスオフィサー(CWO)」に任命しているほか、グループ各社においても「ウエルネスリーダー（WL）」をそれぞれ選出しています。グループにおける健康経営の方針や推進状況、課題等に関しては、取締役が出席するグループ経営戦略会議に審議・報告され、重要な事項については取締役会に報告されます。

取り組みにあたっては関係者が密接に連携し、社員の健康にかかわる状況を正確に把握した上で、各種健康増進施策を進めています。また、各種取り組みについては、単なる社内での議論にとどまらず、健康経営に関する講演会や弊社HPなどを通じて、積極的に発信しています。

主な取り組み

重点テーマ

「ANAグループ健康経営」の推進にあたっては、以下4つに重点的に取り組むことで、PDCAサイクルを循環させています。

  1. 健康管理の取り組み
  2. 疾病予防にかかわる取り組み
  3. メンタルヘルスにかかわる取り組み
  4. 安全衛生活動にかかわる取り組み

1. 健康管理の取り組み

「健康経営」をANAグループ全体で実践していくために、まずは、グループ内の健康診断の項目や健康管理を行うための環境を整備しました。具体的には、定期健康診断において、ANAグループ共通項目を作成し、結果についても全グループ社員が同じレベルで判定がされるように判定基準を統一しました。
また、ANAグループ社員の日々の健康管理を行うため、既存のANA健康管理センターに加えて、空港運営会社を軸としたグループ健康管理室を全国8か所に設置し、グループ一丸となって健康経営に取り組んでいます。

全国グループ健康管理室・健康管理センター

千歳グループ健康管理室、成田グループ健康管理室、東京グループ健康管理室、ANA健康管理センター、中部グループ健康管理室、関西グループ健康管理室、大阪グループ健康管理室、福岡グループ健康管理室、沖縄グループ健康管理室

千歳グループ健康管理室、成田グループ健康管理室、東京グループ健康管理室、ANA健康管理センター、中部グループ健康管理室、関西グループ健康管理室、大阪グループ健康管理室、福岡グループ健康管理室、沖縄グループ健康管理室

2. 疾病予防にかかわる取り組み

健康で長く働くために、病気にかからないように予防をしておくことは、非常に重要です。その為に、ANAグループでは以下のような取り組みを実施していきます。

生活習慣病予防

生活習慣病予防への取り組みとして、「健康管理指標」を設定し、ANAグループ全体および各グループ社にて2030年3月末までに目標値を達成することを目指しています。健康管理指標は、「喫煙率」「メタボ該当率」「BMI適正比率」「身体愁訴該当率」の4項目を掲げており、毎年KPIを設定し、モニターします。

がん予防

がん予防への取り組みとして、全グループ社員を対象にしたEラーニングの実施や日本人の死亡原因の上位となっている「大腸がん検査」を健康診断の検査項目に追加する等、健康保険組合と一体となってがん予防の普及・啓発に努めています。

女性特有の疾病対策

女性特有の疾病対策として、11人に1人がかかるといわれている乳がんの早期発見のため「乳腺エコー検査」を健康診断の検査項目に追加しました。2016年度は、ピンクリボン月間（毎年10月）に、女性社員へセルフチェック時に使用する「乳房触診グローブ」を配布しました。2017年度は、乳がんの"しこり"や"くぼみ"が体験できる「乳房触診モデル」を各地に設置し、実際に触れてみることでセルフチェックの啓発につなげました。2018年度以降も、e-learning等を通じて男女の健康課題への相互理解を促すとともに、産業医や外部講師を招いたセミナーを開催するなど、性別、年齢、役職を問わずグループ全社員を対象に取り組みを推進しています。

3. メンタルヘルスにかかわる取り組み

グループのメンタルヘルス対策の環境を整備するために、ANAグループメンタルヘルスアドバイザー（精神科医師）を任命し、メンタルヘルスへの正しい知識を理解するべく、順次、管理職を対象としたラインケアセミナー（全グループ社員を対象にオンラインで毎年10回ほど実施）を開催しています。また、全グループ社員が自身のストレスに気づき、対応することができる「セルフコントロール力」を高めるための教材を配信しています。
2015年12月にストレスチェックの実施が事業者に義務化されたことを受け、ANAグループ一体となりストレスチェック制度の体制を整え、実施をしてきました。
また、昨今のコロナ禍における不安やそれらへの対処法をまとめたEラーニングの配信及びセルフケアに関するセミナーを継続的に実施するなど、新たな健康課題に対しても積極的に取り組み、多くの社員が参加しています。なお、外部相談窓口（ハートの窓）に対する投資額は、年間650万円となっています。（*ANA個社の状況。）

今後も、職場のコミュニケーションの活性化など「こころの健康づくり」に継続して取り組んでいきます。

メンタルヘルスセミナーの様子

4. 安全衛生活動にかかわる取り組み

安全衛生活動による取り組みとして、「安全」「衛生（健康）」を強化すべく、「ANAグループExercise」・「ANAグループ体操」を作成しました。Exerciseを習慣化することは、健康増進につながるとともに、労働災害の防止にむけた意識の向上、リフレッシュなどの効果も期待できます。
また、2019年11月には全グループ社員を対象に健康増進アプリ「MY HEALTH WEB」を導入しました。健康に関する情報発信を本アプリに集約したほか、アプリを活用したWEBウォーキング大会の開催を通じて運動習慣の確立を促しています。
これらの活動を通じて、健康かついきいきと働ける環境の整備をはかるべく、グループ横断的な安全衛生活動の展開を行っていきます。

毎年開催されるANAグループ大運動会で「ANAグループExercise」・「ANAグループ体操」を体験
ANAグループ体操はこちら 新しいウィンドウで開く。外部サイトの場合はアクセシビリティガイドラインに対応していない可能性があります。

ANAにおける労働安全衛生活動の実施サイクル

ANAグループでは、「ANAグループ労働安全衛生方針」に則り、ANAグループ全社員の労働安全・健康の確保に向けて一丸となって取り組みを進めています。
労働安全衛生施策の展開にあたっては、法令や規定・労働協約の遵守を徹底するとともに、安全衛生委員会*を中心とした現状把握と関係各層との議論などを行っています。また、職場のリスクを特定し、緊急度・優先度を定めた上で、リスク対策等実効性のある取り組みを行う体制を取っています。
また、全グループ社員が個々の能力を十分発揮するための心身の健康保持増進を目指して「健康管理指標」を設定し、KPIをモニターしています。

  • 安全衛生委員会：産業医、安全・衛生管理者・労働組合からの推薦委員等を構成員として事業場毎に設置。毎月1回、労働者の危険又は健康障害を防止するための基本となるべき対策等の重要事項について、労使一体となって調査審議を行う機関。
2019 2020 2021 2022
労働災害件数
業務上災害		 69 25 26 65
労働災害件数
通勤途上災害		 24 9 16 19
労働災害度数率 3.59 1.03 1.29 3.47

安全衛生に係る監査状況

労働災害を防止するためには、基本的な事項への着実な対応が何よりも重要です。そのため、事務局からANAグループ各社に対し、労働基準法や労働安全衛生法等に照らして、適切な対応を講じているか自主点検を行っています。各社では自主点検を通じて課題の早期発見と自主的な改善に努め、労働災害の防止に向けて一丸となって取り組んでいます。

その他のテーマ

コロナ禍における取り組みについて

2021年度は長引く新型コロナウイルス感染拡大の影響により、心身の健康に対する影響が大いに懸念されました。健康経営事務局が行ったアンケートでは、「運動不足」「首・肩・腰の痛み」「メンタル面での不安」といった声が多く寄せられるなど、生活・就労環境の変化への対応が喫緊の課題となりました。
ANAグループでは、コロナ禍であっても全グループ社員の健康保持増進がはかれるよう様々な取り組みを行いました。

  • WEBウォーキング大会（緊急事態宣言期間中以外で感染防止に留意しつつ屋外で実施）
  • 運動（日本代表トレーナー） × 食事（管理栄養士）のコラボセミナー（ONLINE）
  • ボディメンテナンス～腰痛、頭痛、肩こりなどに負けない体をつくる姿勢習慣～のセミナー（ONLINE）
  • コロナ禍におけるメンタルセミナー（ONLINE）
  • コロナ禍におけるメンタル講座（Eラーニング）
  • やさい（831）の日にちなんだ特別食の提供
  • 全国の健康管理室がリレー形式でつないでいく健康セミナー など

引き続き、新型コロナウイルスの感染拡大防止と健康保持増進に向けた取り組みを両立して進めてまいります。

オンラインによるボディメンテナンスセミナーの開催
831（やさい）の日のイベントの様子

健康関連情報の分析について

ANAグループでは、健康診断の結果などの情報（ビックデータ）から社員の健康課題や特徴を掴み、それらの課題に対する効果的な対応について検討を行っています。
個人情報に関する関係法令を遵守したうえで、健康診断の将来予測やコロナ禍におけるメンタルへの影響などの分析を行い、これらのデータを活用した社員の健康保持増進につながるよう検討を進めています。

  • ANAでは法律で対象となっている従業員が、定期健康診断を100%受診しています。

労働安全や健康に関する社員教育の実施

ANAグループでは、労働安全や健康保持増進のために社員向けのセミナーを多数開催しています。社員一人ひとりが安全や健康に対する意識を高め、これを継続させることが重要と考えており、気軽に参加できるセミナーの開催を通じて、労働安全や健康に対する気運の醸成に努めています。

2022年度開催のオンラインセミナーの例
テーマ 実施内容 実施回数 参加者数
1 労働安全衛生セミナー 労働安全衛生関連法令と安全衛生委員会活動のポイントを理解すること 2回 約200名
2 ボディメンテナンスセミナー 「ピラティス」をテーマに航空業界で働く人向けに体の不調を改善・予防につなげること 9回 792名
3 メンタルヘルスに関するセミナー メンタルヘルスの保持増進等を図ること 11回 1,379名
4 健康管理室/センターリレーセミナー 全国の健管管理室がリレー形式でつないでいく健康の情報を得ること 9回 1,265名
5 新入社員向け研修セミナー 新入社員を対象に労働安全衛生・健康経営に関する基本的な事項に関する理解の促進をはかること 1回 約60名

健康経営の普及活動

ANAグループの持続的な成長に向けた、健康経営の取り組みとその効果について、ステークホルダーの皆様に積極的に発信しています。

英語版ANAグループ体操の制作

ANAグループでは他社の健康経営の取り組みを参考に健康経営の普及拡大活動のグローバル化に注目し、 「ANAグループ体操」の英語版動画を制作しました。

「ANAグループ体操」 日本語版は、社員一人ひとりが心身共に健康で笑顔で働くことができるよう、株式会社ルネサンス監修のもと制作され、海外で勤務するANAグループ社員から「我々も一緒にANAグループ体操をしたい。」との声が寄せられたことが制作のきっかけとなりました。

労働災害の防止やコミュニケーションの活性化が図られたほか、グループの一体感の醸成に寄与するなど大きな効果が得られています。

  • ANAグループ体操はyoutubeにもアップしておりますので、どなたでもお気軽に体験いただけます。専門的な知識を踏まえて構成されたこの体操は、全身のストレッチから体力強化まで、トータルに実践できます。毎日実施すれば、しなやかな筋肉も身につき、体のバランスも整います。

健康経営の普及活動

年月 分類 内容 主催・発行元
2020年8月 寄稿 野菜をとろうキャンペーン Webフォーラム カゴメ・朝日新聞社
2020年2月 講演 福利厚生EXPO
「ANAグループの健康経営に関わる取り組み」		 リード エグジビション ジャパン（株）
2019年11月 講演 産業交流展2019 スポーツ産業見本市
「ANAにおける健康経営の取り組み
〜運動習慣の定着に向けて〜」		 産業交流展2019実行委員会
2019年11月 講演 第23回日本ワクチン学会学術集会 特別シンポジウム
「ANAグループにおける風疹感染予防に向けた取り組み」		 日本ワクチン学会
2019年10月 講演 第13回 産業メンタルヘルス講演会
「ANAにおける働き方改革とメンタルヘルス対策の取り組みについて」		 東京都医師会
2019年5月 講演 第14回 総務・人事・経理ワールド 福利厚生EXPO
「ANAグループの健康経営の取り組み ～あんしん、あったか、あかるく元気！に働くために～」		 リード エグジビジョン ジャパン株式会社
2019年4月 寄稿 産業精神保健（第27巻）
「ANAグループにおける健康経営の実現に向けた取組み」		 一般社団法人日本産業精神保健学会
2019年2月 寄稿 旬刊福利厚生（2019年2月下旬号）
「「4本の柱」で健康経営をグループ横断で推進」		 株式会社労務研究所
2018年11月 講演 産医会2018
「ANAグループにおける健康経営の取り組み」		 大阪大学産業医学研究会
2018年10月 講演 健康経営産業保健師実践セミナー
「ANAグループにおける健康経営の取り組み」		 （特非）健康経営研究会・（一財）日本予防医学協会・大塚製薬（株）
2018年9月 講演 健康経営実践セミナー
「企業での取り組み」		 （特非）健康経営研究会・大塚製薬（株）
2018年5月 講演 「健康経営」の事例と施策セミナー
「健康経営に向けた取組事例 ～2018健康経営銘柄選定企業の施策～」		 （株）ベネフィットワン・ヘルスケア

取り組みの結果

「ANAグループ健康経営」の推進に向けて、課題から指標を設定し、その指標向上に向けて、PDCAサイクルを循環させています。また取り組みの経営に対する影響の分析を行うべく、健康関連コストとして、アブセンティーズム*2、プレゼンティーズム*3のデータを分析しています。

  1. *2. アブセンティーズム：個人が体調不調やメンタルヘルス不調などを抱え、欠勤や休職、遅刻、早退をしてしまう状態
  2. *3. プレゼンティーズム：出勤していながらも、体調不良やメンタルヘルス不調などが原因で、従業員のパフォーマンスが低下している状態
  1. 従業員の健康課題
  2. 従業員の健康状態の変化
  3. 健康状態による損失・影響

結果1.従業員の健康課題

生活習慣病の有無について

  • 生活習慣病の割合は男性で40代、女性で50代から急激に増加しています。
  • 生活習慣病が悪化すると合併症を招くこともあることから、悪化してからではなく、将来を見据えて早めに生活習慣を改めていくことを啓発しています。

男性20代 非生活習慣病91.1%、生活習慣病8.9% 男性30代 非生活習慣病84.2%、生活習慣病15.8% 男性40代 非生活習慣病79.9%、生活習慣病20.1% 男性50代 非生活習慣病77.0%、生活習慣病23.0% 男性60代 非生活習慣病81.2%、生活習慣病18.8%

女性20代 非生活習慣病98.0%、生活習慣病2.0% 女性30代 非生活習慣病97.0%、生活習慣病3.0% 女性40代 非生活習慣病93.3%、生活習慣病6.7% 女性50代 非生活習慣病87.4%、生活習慣病12.6% 女性60代 非生活習慣病86.0%、生活習慣病14.0%

（*ANA個社の数字）

BMIの分布

  • 男女ともに7割は標準体重でした。
  • 男性の2割から3割が肥満で年齢が上がると高くなる傾向にある一方で、女性は2割から3割が低体重でした。低体重は腰痛などに悪いだけではなく、貧血（疲れやすい・だるい）、妊娠・出産時のリスクを巻き起こす可能性もあることから、肥満と同様に適正体重とすべく取り組んでいくことが重要ということが確認できます。

男性20代以下 低体重41人、標準体重509人、肥満症79人 男性30代 低体重35人、標準体重1,263人、肥満症277人 男性40代 低体重22人、標準体重849人、肥満症254人 男性50代 低体重20人、標準体重1,580人、肥満症653人 男性60代以上 低体重4人、標準体重354人、肥満症171人

女性20代以下 低体重1,142人、標準体重2,255人、肥満症17人 女性30代 低体重660人、標準体重1,671人、肥満症62人 女性40代 低体重317人、標準体重1,211人、肥満症115人 女性50代 低体重162人、標準体重552人、肥満症65人 女性60代以上 低体重8人、標準体重33人、肥満症10人

（*ANA個社の数字）

喫煙について

  • 喫煙率は男女共に全国平均を下回っており、着実に減少傾向にあリます。

男性20代以下喫煙率11.8%、非喫煙率88.2% 男性30代喫煙率12.0%、非喫煙率87.6% 男性40代喫煙率15.2%、非喫煙率84.3% 男性50代喫煙率15.8%、非喫煙率83.6% 男性60代以上喫煙率13.6%、非喫煙率85.7%

女性20代以下喫煙率1.3%、非喫煙率98.7% 女性30代喫煙率1.8%、非喫煙率98.2% 女性40代喫煙率4.4%、非喫煙率95.6% 女性50代喫煙率3.7%、非喫煙率96.3% 女性60代以上喫煙率5.9%、非喫煙率94.1%

（*ANA個社の数字）

以上のことから、「BMI」、「喫煙率」、「メタボリックシンドローム」にかかわる指標を設定するとともに、メンタルヘルス関連の健康状態の改善を目指しています。ストレスチェックより「身体愁訴」の数を基にした指標を設定し、これら4点を健康管理指標として定めました。

健康管理指標環境・社会データはこちら

  • 「≦」は小なりイコールを表します。
  • 「＜」は小なりを表します。
  • 「=」はイコールを表します。
  • 「÷」は割るを表します。
  • 生活習慣病の有無について
    1. 脂質異常症LDL-C160以上+TG400以上
    2. 高血圧症BP160/100以上
    3. 糖尿病HbA1c6.5以上
    上記1から3のうち、いずれか一つでも当てはまる場合に生活習慣病有と判断(重複は除く)
  • BMI適正者比率：18.5≦BMI＜25の人の割合(BMI = 体重kg ÷ (身長m)2)
  • 喫煙率：喫煙者の割合
  • メタボリックシンドローム該当率：40歳以上のメタボリックシンドローム診断が基準該当の人の割合
  • 身体愁訴該当率：身体愁訴が3つ以上の人の割合
  • 定期健康診断後の精密検査受診率 99.5％
  • 要管理者に対する保健指導等の継続率 100％

（*いずれもANA個社の実施状況）

結果2.従業員の健康状態の変化

ANAグループ全体では、身体愁訴該当率は低減しています。また他の指標は横ばいです。
ANAにおいては、喫煙率・身体愁訴該当率は堅調に低減しています。

ANAグループ全体・男性 （2023年4月現在）
指標 目標値
（2030年3月）		 2018 2019 2020 2021 2022
BMI適正者比率 70.0以上 67.7 67.6 64.8 67.5 67.4
喫煙率 20.0未満 28.8 27.3 24.9 23.6 23.2
メタボリックシンドローム該当率 12.0未満 15.8 15.2 17.5 13.6 13.6
身体愁訴該当率 20.0未満 24.1 26.2 26.6 22.2 25.6
ANAグループ全体・女性 （2023年4月現在）
指標 目標値
（2030年3月）		 2018 2019 2020 2021 2022
BMI適正者比率 70.0以上 72.7 73.4 70.8 69.9 68.5
喫煙率 3.0未満 6.5 5.2 3.6 3.5 3.6
メタボリックシンドローム該当率 1.3未満 2.0 1.5 2.4 1.8 1.6
身体愁訴該当率 30.0未満 33.5 41.3 33.4 30.6 38.5
ANA個社・男性 （2023年4月現在）
指標 目標値
（2030年3月）		 2018 2019 2020 2021 2022
BMI適正者比率 74.0以上 72.9 72.5 67.8 74.3 73.7
喫煙率 13.3未満 17.2 16.7 14.5 14.1 13.6
メタボリックシンドローム該当率 10.9未満 18.2*4 12.9 12.6 11.2 11.1
身体愁訴該当率 19.7未満 21.4 20.6 29.1 15.7 20.3
ANA個社・女性 （2023年4月現在）
指標 目標値
（2030年3月）		 2018 2019 2020 2021 2022
BMI適正者比率 68.4以上 72.6 73.0 70.1 69.1 68.4
喫煙率 2.3未満 3.7 3.1 2.6 2.3 2.4
メタボリックシンドローム該当率 1.0未満 1.6*4 1.0 1.5 1.3 1.0
身体愁訴該当率 29.3未満 41.9 37.6 30.4 22.3 30.3
  1. *4.2018年度より指標の定義を一部変更。（2018年度実績の旧基準：男性11.1 女性1.4）

結果3.健康状態による損失・影響

健康関連コストのほとんどは、プレゼンティーズムによる損失（従業員の生産性低下）となっています。

なお、一人当たり健康関連コストは以下のグラフの通りとなっています。

健康関連コストの割合はプレゼンティーズム75%、医療費23%、アブセンティーズム2%。

  • アンケート回答者のうち、アブセンティーズムとプレゼンティーズムの設問両方に回答した人（10,083人）を対象として算出。
  • 医療費はレセプトデータから算出。
  • プレゼンティーズム＝［プレゼンティーズム損失割合］×［2021年度の一人当たり年収（給与＆賞与）］
  • アブセンティーズム＝［アブセンティーズム（日数）］×［2021年度の一人当たり日収（年収を365日で割った額）］

外部からの評価

「ANAグループ健康経営宣言」にもある通り、「社員の安全と健康の確保、快適な職場環境づくりは企業活動の基盤である」という考えの下、社員・健康保険組合・会社が一体となり、健康管理の強化、疾病予防やメンタルヘルス対策の強化、安全衛生活動の強化など従業員の健康維持・増進や、テレワークの促進など働き方改革にも取り組んでおり、今後も取り組みを加速させていきます。

外部からの評価（2021年度）
表彰・認定 ロゴ 実施主体
健康経営優良法人ホワイト500 日本健康会議
外部からの評価（2020年度）
表彰・認定 ロゴ 実施主体
健康経営優良法人ホワイト500 日本健康会議
スポーツエールカンパニー スポーツ庁
東京都スポーツ推進企業 東京都
第6回地球女性からだ会議大賞2020 優秀賞 一般社団法人シンクパール
外部からの評価（2019年度）
表彰・認定 ロゴ 実施主体
健康経営優良法人ホワイト500
（トップランナー企業）		 日本健康会議
DBJ健康経営（ヘルスマネジメント）最高ランク格付
（従業員の健康配慮への取り組みが特に優れている）		 日本政策投資銀行
第8回 健康寿命を伸ばそう！AWARD
（生活習慣病予防分野）スポーツ庁長官優秀賞		 厚生労働省・スポーツ庁
スポーツエールカンパニー スポーツ庁
東京都スポーツ推進モデル企業 東京都
beyond2020マイベストプログラム
「ベストコンディション サポートプログラム」		 内閣官房東京オリンピック競技大会・
東京パラリンピック競技大会推進本部
外部からの評価（2018年度）
表彰・認定 ロゴ 実施主体
健康経営優良法人ホワイト500
（トップランナー企業）		 日本健康会議
スポーツエールカンパニー スポーツ庁
東京都スポーツ推進モデル企業 東京都
"風疹ゼロ"プロジェクト （公社）日本産婦人科医会ほか
外部からの評価（2017年度）
表彰・認定 ロゴ 実施主体
健康経営銘柄2018 経済産業省・東京証券取引所
健康経営優良法人ホワイト500 日本健康会議
外部からの評価（2016年度）
表彰・認定 ロゴ 実施主体
健康経営優良法人ホワイト500 日本健康会議
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